先日、とあるワイヤレスイヤホンを購入したのですが、そのイヤホンがすこぶるよくて、同じメーカーの似たようなイヤホンを複数購入しました。
使い勝手がとてもよくて気に入ったので、FacebookやXなどで紹介してみたのですが、ふと「あれ？技適通ってる？」と思って調べたらどうも通ってない様子(現時点で販売店に問い合わせ中)。
amazon.co.jpのレビューでは使い続けてる人も多数いらっしゃるようなので、ちょっと注意喚起含めて「技適」について書いてみます。
技適/技適マークって何？
「技適」は略称です。
正確には「無線通信機器において、技術基準適合証明と技術基準適合認定のいずれか、あるいは両者の認証」を差します。ちなみに管轄は総務省になります。
技適を通過した商品には「技適マーク」と「技適の認証番号」が付与され、製品のどこかに記載しておく必要があります。
日本で電波を発する機器は全て、国の認証を受ける必要があり、認証を受けた証明が「技適マーク」と付随する「認証番号」になります。
なぜ「技適」が必要なのか
では、なぜ「電波を発する機器を日本国内で使用する」ためには「技術基準適合証明」もしくは「技術基準適合認定」が必要なのでしょうか？
実は、その理由については総務省のサイトにかなり詳しくQ&A形式で掲載されています。
技適マークのＱ＆Ａ / 総務省 電波利用ホームページ
https://www.tele.soumu.go.jp/j/adm/monitoring/summary/qa/giteki_mark/#q1
電波というのは国民の所有物であり、その電波を有効活用するため、もしくは非常に重要な用途で使われている電波と干渉しないように定められた技術的な基準があり、その基準をクリアしたものでないと日本国内では使えませんよ、ということになります。
電波、といえば、テレビやラジオも電波を使ってます。
航空無線、アマチュア無線、携帯電話、ご自宅などにあるWi-Fiもそうですよね。
最近ではWi-FiやBluetoothで接続するペットカメラや監視カメラ、IoT機器なども該当します。
たくさんの電波が飛び交っているけど、干渉せずに全てがうまく運用出来るのは「技適」のおかげ、とも言えます。
「技適マーク」がない機器を使用すると「使用者が罰せられます」
では、技適マークがない機器を使用するとどうなるのか。
製造メーカーや販売者は現状罰せられません。
使用者が「電波法違反」となり、「1年以下の懲役又は100万円以下の罰金」の対象となります。
また、公共性の高い無線局に妨害を与えた場合は、「5年以下の懲役又は250万円以下の罰金」の対象となります。
つまり、技適マークの申請は「製造メーカーもしくは販売者」が行わなければいけないのですが、付いてないものを使用した場合は「使用者が罰せられる」という何とも・・・な法律になっています。なんやこれ・・・
技適を取得しているかどうかを検索できるサイト
機器そのものに技適マークがない、もしくは技適マークがちょっと変・・・というケースも最近ではあります。
そういう場合、下記サイトにて「本当に技適マークを取得しているのか」検索できます。
https://www.tele.soumu.go.jp/giteki/SearchServlet?pageID=js01
こちらに「メーカー名」や「型番」を入力することで技適マークを取得しているか検索を行うことができます。
電波を発する機器を購入する場合は国産、もしくは日本に代理店がある商品を
「技適」を取得していない商品の多くは外国の販社が直接販売しているものがほとんどです。
特に最近、Amazon.co.jpなどで販売してる安価なワイヤレスイヤホン、監視カメラなどは技適を通過していないものが非常に多い印象です(実際に購入したワイヤレスイヤホンがまさにこれでした)。
また、電子工作に使用するパーツ類の中には技適マークを偽装したものもありました(実際に購入したパーツがそうでした)。
罰則を受けるのは使用者なので、自分で自分の身を守らないといけませんね。
くれぐれも注意をしてください。
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